💴 無料計算ツール

住宅ローン控除(減税)
計算ツール

年収・借入額・物件種別から13年間の控除合計額をシミュレーション

✓ 2024年税制対応 ✓ 13年分一覧表示 ✓ 無料・登録不要
無料でFPに住宅ローンを相談する
STEP 01
🏠
物件・ローン情報
住宅ローン控除の上限額に影響します
住宅の種類必須
住宅の種類を選択してください
借入額(万円)必須
100〜100,000万円の範囲で入力してください
借入年数
適用金利(年率)
STEP 02
💴
収入・税額情報
実際の控除可能額の計算に使用します
年収(給与所得・万円)必須
200〜10,000万円の範囲で入力してください
扶養家族の人数
入居年(居住開始年)
共働き・連帯債務
シミュレーション結果
TOTAL TAX DEDUCTION (13 YEARS)
--万円
13年間の控除合計(年収・所得税・住民税を考慮)
⚠️
控除条件サマリー
年間控除額バーチャート
13年間の控除明細
この条件でローン比較・相談ができます
※本リンクはアフィリエイト広告を含みます。掲載企業への送客により収益を得る場合があります。
無料でローンを相談する
年次 年末残高 控除率 控除限度額 実際の控除額
適用条件の確認
住宅ローン控除を受けるための主な条件
住宅ローン返済期間10年以上
床面積50㎡以上(年収1,000万円以下は40㎡以上)
取得後6ヶ月以内に入居
合計所得金額2,000万円以下

※中古住宅は築年数・耐震基準適合証明書等の条件があります。確定申告(初年度)と会社員は2年目以降年末調整で手続きします。

🔍
判定中...

住宅ローン控除の活用チェック
 
確定申告(初年度)と年末調整(2年目以降)の手続き方法を把握した
 
省エネ基準適合住宅かどうか確認した(控除限度額が変わる)
 
ペアローンで夫婦それぞれが控除を受ける方法を検討した
 
繰上返済の時期と控除適用期間(13年)のバランスを考慮した

住宅ローン控除(減税)を最大限に活用する方法

住宅ローン控除の仕組みと控除額の計算方法

住宅ローン控除は、年末時点のローン残高の0.7%が最長13年間(新築・買取再販)にわたって所得税・住民税から控除される制度です。新築住宅(省エネ基準適合)の場合、借入上限額は5,000万円(認定長期優良住宅・認定低炭素住宅)〜3,000万円(一般住宅)です。年収によって満額受けられない場合もあるため、事前のシミュレーションが重要です。

住宅の種類借入上限額控除期間最大控除総額
認定長期優良住宅5,000万円13年間455万円
ZEH水準省エネ住宅4,500万円13年間409.5万円
省エネ基準適合住宅4,000万円13年間364万円
一般住宅(新築)3,000万円13年間273万円
中古住宅2,000万円10年間140万円

住宅ローン控除を受けるための手続き

初年度は確定申告が必要ですが、2年目以降は年末調整で対応できます(給与所得者の場合)。必要書類は「住宅借入金等特別控除額の計算明細書」「土地・建物の登記事項証明書」「売買契約書(写し)」「住宅ローンの残高証明書」などです。新築・中古・リフォームそれぞれで提出書類が異なるため、税務署やe-Taxのチェックリストを事前に確認しましょう。

ペアローンで夫婦それぞれが控除を受ける

共働き夫婦でペアローンを組んだ場合、夫婦それぞれが住宅ローン控除を受けることができます。夫3,000万円・妻2,000万円のペアローンなら、夫婦合計で最大500万円以上の控除を受けられる可能性があります。一方、産休・育休・離職などで一方の収入が途絶えた場合、その期間は控除が受けられなくなる点に注意が必要です。

無料でFPに住宅ローンを相談する

住宅ローン控除を最大化する方法をFPに相談

省エネ性能によって借入限度額が最大1,000万円変わります。FPへの無料相談で最適な選択を確認しましょう。

✓ 確定申告のサポート ✓ 控除最大化のアドバイス ✓ 完全無料相談
無料でFPに住宅ローンを相談する
※本リンクはアフィリエイト広告を含みます。掲載企業への送客により収益を得る場合があります。
PR 家づくりの無料資料請求

住宅購入を検討中なら、まずは複数のハウスメーカーから間取りプラン・見積もりを無料で比較するのがおすすめです。

複数社の間取りプランを無料で比較する →

完全無料・1,000社以上の住宅会社から提案・自宅で比較検討

関連情報を確認しませんか?詳しく見る(PR)